iDeCo・NISAの出口戦略：シニアが「一番トクする」賢い資産の取り崩し方

Gライフリンク編集部

中高年の暮らしや相続・遺産に関する専門メディアの編集部で主にコンテンツSEOの企画・設計を行う。

老後の資産形成の柱であるiDeCo（個人型確定拠出年金）とNISA（少額投資非課税制度）。積み立ててきた資産をいざ取り崩す「出口戦略」は、老後の生活を左右する非常に重要なテーマです。
この記事では、特に税制優遇を最大限に活用し、資産寿命を延ばす賢い取り崩し方をシニア世代向けに解説します。

なぜ出口戦略が重要なのか？

iDeCoやNISAで築いた資産は、ただ貯めるだけでなく、どう使うかで手元に残る金額が大きく変わります。特にiDeCoは受け取り時に税金がかかる可能性があり、NISAも非課税期間終了後の取り扱いや売却タイミングが重要です。適切な出口戦略を立てることで、税負担を軽減し、より長く、豊かな老後生活を送ることが可能になります。

iDeCoの賢い受け取り方：一時金か年金か？

iDeCoの資産は、原則60歳以降に「一時金」として一括で受け取るか、「年金」として分割で受け取るか、またはその併用を選ぶことができます。

一時金で受け取るメリット・留意点

メリット	留意点
退職所得控除が適用され、税負担が軽くなる可能性が高い。	他の退職金（企業年金など）と受け取り時期が近いと、控除枠を分け合う形になり、税金がかかる場合がある。
受け取り後の管理がシンプル。	受け取り後は、全額が普通預金等に移るため、運用益が期待できなくなる。

年金で受け取るメリット・留意点

メリット	留意点
5年間・10年間など一定期間は運用益を享受できる。	公的年金等控除が適用されるが、公的年金と合算して課税対象となるため、年金収入が多いと税率が高くなる可能性がある。
定期的な収入として生活設計が立てやすい。	雑所得として毎年確定申告が必要になる場合がある。

最もトクするiDeCoの取り崩し戦略

退職金との調整がカギとなります。

退職金をすでに受け取っている、または近いうちに受け取る予定がある場合、iDeCoの受け取りを時期をずらすことで、退職所得控除を最大限に活用できます。
- 一時金：退職金とiDeCoの一時金の受け取りを20年以上（退職所得控除の計算上の区切り）空けると、iDeCoの控除枠をリセットできます。
公的年金の受給額が大きい場合は、iDeCoを年金で受け取ると税負担が増える可能性があるため、一時金で受け取る方が有利なケースが多いです。
資産の一部を一時金で受け取り、残りを年金として運用しながら少しずつ取り崩す併用も柔軟性があり有効です。

NISAの賢い取り崩し方：定率か定額か？

NISA口座（特に新NISAの成長投資枠や旧NISA）の資産は、iDeCoと異なり、売却益・配当金・分配金が非課税です。取り崩しにおいて税金はかかりませんが、資産寿命を延ばすことが主な課題となります。

資産寿命を延ばす「定率」と「定額」の使い分け

老後の資産取り崩しには、「定額」と「定率」の2つの方法が考えられます。

方法	特徴	シニア世代の適用例
定率（資産残高の○%を取り崩す）	市場が上昇すれば取り崩し額が増え、下落すれば取り崩し額が減る。資産が尽きにくい。	比較的余裕がある老後前半（60代）。資産の成長を期待しながら、生活費の不足分を補う。
定額（毎月○万円を取り崩す）	必要な生活費と連動させやすいが、資産の減少が早くなるリスクがある。生活費の計画が容易。	年金収入が安定し、生活費の不足額が明確な老後後半（70代以降）。

最もトクするNISAの取り崩し戦略

老後前半は「定率」：まだ資産の成長を期待し、インフレリスクにも備えるため、例えば「年間資産の3%～4%」を上限に取り崩す**「4%ルール」**などを参考に、定率で取り崩しを始めるのが賢明です。
老後後半は「定額」：運用益よりも資産保全を優先し、公的年金と合わせて必要な生活費を賄うため、不足分を定額で取り崩します。
値上がり益を優先して取り崩す：「含み益が出ている資産」から優先的に売却し、非課税の恩恵を最大限に活用しましょう。値下がりした資産は、回復を待って運用を継続することも検討します。

iDeCoとNISAの最適な「順番」

iDeCoとNISA、どちらから取り崩しを始めるべきかという点も重要です。

優先度	資産の種類	理由
高	課税口座の資産	まず課税口座の資産を取り崩し、税金の繰り延べ効果のあるiDeCoやNISAをできるだけ長く運用に残す。
中	NISA口座の資産	非課税で取り崩しが可能。iDeCoよりも流動性が高い（いつでも売却可能）ため、計画的に取り崩しやすい。
低	iDeCoの資産	受け取り時に税金がかかる可能性があるため、退職所得控除など税制優遇を最大限に活用できるタイミングまで温存する。

結論として、まずは課税口座、次にNISA、そして最後に税制メリットを計算したiDeCoの順で取り崩すのが、税制面で最も有利な戦略となります。

まとめ

シニア世代の資産取り崩しは、単なる資金の引き出しではなく、税制と資産寿命を考慮した高度な戦略です。

資産	賢い取り崩しのポイント
iDeCo	退職金との調整を最優先し、退職所得控除を最大限に活用できる「一時金」の受け取り時期と方法を検討する。
NISA	老後前半は「定率」、後半は「定額」と使い分け、資産寿命を延ばすことを重視する。
全体	課税口座 → NISA → iDeCoの順番で取り崩し、税制優遇の資産を最後まで温存する。