【シニア向け】老後資金を減らさない! 堅実な「投資信託」選びと活用の極意

「長生きリスク」に備え、大切な老後資金を預貯金だけで終わらせないための資産運用。その選択肢の中でも、少額から手軽に始められ、リスクを分散しやすいのが投資信託です。

しかし、「損をするのは怖い」「今さら投資なんて…」と感じるシニアの方も多いでしょう。この記事では、老後資金を「増やす」ことよりも「減らさない」ことを最優先にした、堅実な投資信託の選び方と活用法を解説します。

老後資産のイメージ

シニア世代が投資信託を選ぶ際の「最優先事項」

減らさないための「堅実な」投資信託の選び方

老後資金に適した投資信託を選ぶには、以下の3つのポイントを基準にしましょう。

基準1:投資対象は「国際分散」が基本

日本の預貯金や国債だけでは、インフレ(物価上昇)に勝てず、実質的な資産価値が目減りしてしまうリスクがあります。これを避けるため、世界経済の成長を取り込み、リスクを分散できる商品を選びます。

基準2:運用コスト(信託報酬)は「低コスト」で

投資信託を保有している間、日々かかる費用を信託報酬といいます。このコストは、運用成績から差し引かれるため、長期になればなるほど無視できません。

  • 目標: 信託報酬が年率0.5%未満のものを選ぶのが理想です。

  • ポイント: ファンドマネージャーが手動で運用する「アクティブ型」よりも、指数に連動する「インデックス型」の方が圧倒的に低コストです。シニア世代の堅実運用では、低コストのインデックス型で十分です。

基準3:リスクは「債券」で抑える

老後資金の運用では、万が一の暴落時に耐えられるよう、資産全体のリスクをコントロールすることが重要です。

株式の割合を減らし、価格変動が比較的緩やかな**「債券」**を組み入れることで、下落時のクッションにできます。

  • 具体的な比率の例(「守り」重視):

    • 株式型投資信託: 30%

    • 債券型投資信託: 70%

失敗しないための「活用の極意」

堅実な商品を選んだら、その特性を活かして運用するための実践的な心構えが大切です。

① 「取り崩し」を前提にした運用を

シニア世代の投資は「積立」から「取り崩し」へと移行します。運用を始める前に、**「何年後に」「いくら」**取り崩す可能性があるのかを明確にしておきましょう。

  • すぐに使うお金(数年以内に必要): 投資に回さず、普通預金や定期預金に。

  • 10年以上使う予定のないお金: 株式や債券の投資信託で運用し、インフレに備えます。

② 新NISAの「つみたて投資枠」を活用する

2024年から始まった新NISAは、シニア世代こそ活用すべき制度です。

  • メリット: 投資信託の運用益(利益)が非課税になります。

  • 活用法: 堅実な「全世界株式」や「バランス型」の投資信託を、「つみたて投資枠」で少額から始めることで、税金を気にせず効率的に資産を増やし、守ることができます。

③ 感情的な判断を避ける

株価が暴落したニュースを見ると、不安になってすべて売ってしまいたくなるかもしれません。しかし、短期的な価格変動に動揺し、慌てて売却すると「損を確定」させてしまいます。

  • 対策: 堅実な国際分散投資信託であれば、多少の下落があっても焦らず「放っておく」ことが、老後資金を減らさないための最も重要な極意です。

まとめ

資産運用には一定のリスクを伴う方法もあります。どこまでのリスクを受け入れるか、リスクの許容範囲を決めることが重要です。

リスクの許容範囲は、家計やライフプランによって異なりますが、損失が出た際に生活に支障をきたさないよう、ゆとりある資産運用を検討しましょう。

コツコツ運用を続けることで資産を着実に大きくする、長期的な視点が大切です。

本記事の内容は、原則、記事執筆日時点の法令・制度等に基づき作成されています。最新の法令等につきましては、弁護士や司法書士、行政書士、税理士などの専門家等にご確認ください。なお、万が一記事により損害が生じた場合、弊社は一切の責任を負いかねますのであらかじめご了承ください。

関連記事

前の記事へ

あなたの資産、どれくらい把握できてる?資産の「見える化」とリスト作成のコツ