【厳選】ミドルシニア向けおすすめ資産運用5選

昨今、年金では生活できない状況や老後に必要な資金が十分だろうかといった不安から、50代〜70代前半のミドルシニア層では資産運用への関心が大いに高まっています。

とはいえ、投資初心者であったり、リスクを考慮したりすると、資産運用への不安を感じる方も多いのではないでしょうか。

本記事は、そんなミドルシニア層が、堅実に資産を守り・育てていくためのおすすめ資産運用の方法を5つ厳選し、プロ目線に立った的確な視点で、それぞれの特徴を紹介していきますので、ぜひ最後まで読んで参考にしてください。

資産運用のイメージ画像

ミドルシニアの資産運用は「守って育てる」を基本にする理由

50歳以上の中高年齢者が資産運用するにあたって、ハイリターンをねらった攻めの方法ではなく、「守って育てる」という資産運用の仕方を念頭におく必要があります。
どうしてでしょうか。以下にその2つの理由を説明していくことにします。

老後の生活のために、リスクを背負わず減らさないことが重要

ミドルシニアがリスクを背負うと、若い世代とは違い時間をかけて取り戻すのは難しいことが多く、老後に必要な生活資金を確保し続けるのも困難になります。
ですから、ミドルシニアに資産運用は、資産を減らさないことを第一に優先して考えることが大切です。
それで、老後に大切なことは次の2点であることを考えて、リスクを回避した守り育てる資産運用は賢明といえるでしょう。

  • 老後に必要な生活費、医療費、介護費を安全に確保し投資で目減りさせない
  • 定期的な収入源になる年金や配当金で生活の安定をはかる

精神的な安定とインフレに備えられる

年齢を重ねてからリスクを背負うことは、若い時代以上にストレスを大きく感じてしまいます。
ですからミドルシニアは、資産を減らさない守りの運用によって精神的な安定を維持し、老後の人生を楽しく過ごす助けになるでしょう。
しかし、資産を守りたいあまり、ただ置いておくだけなら、社会情勢の変化やインフレによって資産価値が目減りしていきます。
そこで安全資産へ投資することは、緩やかなリターンを得られことになり、安心で持続可能な老後生活を手にできる有効な手段になるのです。
「守って育てる」資産運用は、ミドルシニアにとってリスクを避けながらも、生活資金の確保と資産を維持し成長させる戦略といえます。

ではミドルシニアに適したおすすめの資産運用とは具体的にどんなものがあるでしょうか。
これからプロ目線で厳選した5つを紹介していきます。

ミドルシニアの資産運用おすすめ5選

リスクを回避したミドルシニアの資産を「守り育てる」おすすめ資産運用5選を紹介していきます。

①iDeCo(個人型確定拠出年金):節税しながら積立運用

安全性:★★★☆☆
利回り:★★★☆☆
節税効果:★★★★★

・特徴
iDeCo(イデコ)は、20歳から65歳まで自由に加入でき、私的年金の一種で、自分で掛金を積み立て運用することも可能です。そして最大のメリットは節税効果といえます。

・iDeCoのミドルシニア層へのメリット

  • 50代後半から始めても遅くはなく、退職金の減税対策になり65歳まで積み立てられ運用できる
  • 掛金が全額所得控除になるため、すぐに節税しながら老後資産を作れる
  • 運用する場合、運用商品も多くリスクの許容範囲内で選べるほか、リスクを抑えた元本確保型商品(定期預金や保険)も選択できる
  • 運用益がすべて非課税で、その分を再投資に回せる
    本来は投資の利益には、約20%もの税金がかかります。例えば50万円の利益が出ると10万円も税金に持っていかれます。ですが、iDeCoには運用中に得た利益=利息、配当などには税金が一切かかりません。
    ですから利益をそのまま複利方式で増やせますので、効率の良い老後資金の資産形成ができます。
  • 60歳以降に年金または一時金で受け取れる
    iDeCoは60歳以降に一括または年金形式で受け取りができます。受け取り時にも「公的年金控除」「退職所得控除」が適用されるため税制面で有利です。
    ですからミドルシニアに直結する年金や退職金の税制優遇は大きな魅力となりますね。

・商品例

  • SBI証券「eMAXIS Slim バランス(8資産均等型)」:分散投資で運用できます
  • あおぞらDC定期(1年):元本が保証され堅実に増やせます。

・注意点
iDeCoのデメリットは、60歳まで解約できない点です。「手をつけない資産」として確実に老後資金を増やせるのですが、どうしても当面に必要な出費が発生した時は、「休止」という手続きが取って対応してください。

②ロボアドバイザー:おまかせ分散投資

安全性:★★☆☆☆
利回り:★★★☆☆
手間の少なさ:★★★★★

・特徴
「投資初心者で、どんな運用をすればいいのかわからない」「分散投資は難しそうだし、リスクが心配」というミドルシニアの方も多いでしょう。
そんな方向けに、ロボアドバイザー(通称ロボアド)がおすすめです。
これは、年齢・収入・リスク許容度といった質問に答えるだけで、AIがオリジナルで自動的に配分を決定し運用するだけでなく、リスクコントロールまで代行してくれます。
投資初心者には最適で、手間をかけずに運用してくれるサービスといえるでしょう。

・商品例

  • WealthNavi(ウェルスナビ):最低投資額10万円から始められ、米国上場株を中心とした分散投資です。預かり資産1位を誇っています。
  • THEO(テオ):月1万円から始められ、資産配分を細かくすることでリスク回避できるのが特徴です。

・デメリット
AIの情報は過去の蓄積から分析されており、急激な市場変動に対応しきれない点が挙げられます。
また管理手数料がかかりますから、積み重なると大きな出費となるので注意すべき点です。

③ 積立NISA:少額から長期・非課税運用

安全性:★★★☆☆
利回り:★★★☆☆
非課税メリット:★★★★☆

・特徴
積立NISAは、年間40万円までの投資で得た運用益が最長20年間非課税になる制度です。
2024年から制度が拡充され、年間の投資枠が120万円から240万円に増加しました。これにより、より多くの資金を非課税で運用できるようになっています。
安定した長期的な資産形成を望むミドルシニア層にとっては、ますます使いやすいといえるでしょう。

・おすすめファンド例

  • 「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」:世界中に分散投資できます
  • 「たわらノーロード 先進国債券」:比較的低リスクの債券型です。
  • 「楽天・インデックス・バランス(債券重視型)」:リスク抑えつつ安定運用を狙えます

・デメリット
積立NISAの非課税期間を有効に活用するには、長期に資産を持ち続ける必要があり、気軽に引き出せない点が挙げられます。また、分散投資でリスクを背負わないためには、情報を収集し勉強する必要があるでしょう。

④ 配当株式投資+高配当ETF:安定収入の構築

安全性:★★☆☆☆
利回り:★★★★☆(配当利回り3〜5%も)
流動性:★★★★☆

・特徴
退職後の収入に定期的にプラスとなる配当金の収入がおすすめです。
安定した資産を有しているミドルシニア向けといえます。
とくに定期的な配当収入が得やすいのが、上場企業への投資信託で高配当ETFと呼ばれるものです。それは個別株よりリスクが分散され安心できます。
また、年金と配当収入のダブル収入で、老後の生活をさらに安定させ潤すのに効果的です。
さらに配当金を再投資にまわすなら、長期的に資産を増やしていけるでしょう。

・おすすめETF

  • 【1478】iシェアーズ MSCI ジャパン高配当利回りETF(日本株)
  • 【1651】大和 iFreeETF TOPIX 高配当40(国内)
  • 【HDV】【VYM】【SPYD】(米国高配当ETF)※為替リスクあり

・デメリット
ある程度安定した資産を保有している人しか参加できない点です。
また配当金が大きな外国株ですと、為替の変動によるリスクが生じます。

⑤ 公社債投資・個人向け国債:元本重視に最適

安全性:★★★★★
利回り:★☆☆☆☆〜★★☆☆☆
流動性:★★☆☆☆

・特徴

「元本割れのリスクは避けたい」という方向けなのが、個人向け国債(変動金利型・10年)や、安全性の高いAA格以上の社債(企業債)をおすすめします。
特に変動型国債は、最低金利0.05%が保証されているうえ、市場金利にも連動していますから、インフレリスクにも対応しています。
利回りは決して高くありませんが、安全と安心を担保しており、資産の目減りを避けてくれるでしょう。

購入例

  • 個人向け国債 変動10年(財務省発行):大手銀行・証券会社で購入可能です
  • 三菱UFJ信託銀行の社債型ファンド(例:国内優良企業の債券組入)

デメリット
元本が保証されリスクもほとんどありませんが、得られる利益は小さい点です。

まとめ:老後の安心のためリスクを抑えた資産運用を

ミドルシニア世代の資産運用は、老後を安心して暮らすための手段です。
攻める投資でリスクを背負うことなく、守り育てることを念頭において、自分にあった運用方法を選ぶなら、精神的にも経済的にも穏やかに生活できるでしょう。
今回ご紹介した資産運用5選は、高配当なものもありますが、リスクを回避した少額からでも始められるものを集めています。
自分のライフスタイルに合わせて、できる範囲でスタートするのが、成功に導く一歩です。
資産運用の知識や情報収取も怠らず、専門家へも相談しながら、着実に資産形成をしていきましょう。

本記事の内容は、原則、記事執筆日時点の法令・制度等に基づき作成されています。最新の法令等につきましては、弁護士や司法書士、行政書士、税理士などの専門家等にご確認ください。なお、万が一記事により損害が生じた場合、弊社は一切の責任を負いかねますのであらかじめご了承ください。

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