老後の住まいはどんな住まいが理想か?老後の住まい選びのポイント
老後の理想の住まいとは、体力が衰えても住みやすく、年金や貯金で無理なく維持できる家のことです。
老後も自分らしい生活を送るには、ライフスタイルに合わせて住環境を検討する必要があるでしょう。
また、年齢を重ね、体調面に変化や不安が出てきたときも住環境を見直すべきタイミングと言えます。老後の住まいにはどんな選択肢があり、どのような基準でそれらを選ぶのがよいのでしょうか。
今回は、老後の住まい選びで考えたいポイントについて解説します。
高齢者向け住宅の種類と特徴
バリアフリー対応住宅
バリアフリー対応住宅とは、段差の解消や手すりの設置、通路幅の拡張など高齢者が生活しやすいよう設計・改修された一般の住宅です。バリアフリー設計例としては以下のようなものがあります。
- トイレや浴室への手すり設置
- 車いすで通行可能な廊下幅・扉幅の確保やスロープの設置
- 段差をなくしたフラットな床材の採用
こうしたバリアフリー設備が整った賃貸物件や分譲マンションであれば、要介護度が低いうちは自宅同様の暮らしを続けやすく、転倒事故のリスクも減らせます。
サービス付き高齢者向け住宅
サービス付き高齢者向け住宅は、バリアフリー構造の住戸に加え、安否確認や生活相談などのサービスが付いた高齢者向けの賃貸住宅です。
単身の方も、夫婦2人暮らしの方も、それぞれのライフスタイルに合わせて生活できます。
介護士・看護師など有資格者が常駐している場合も多く、介護が必要になった時には、介護サービスや生活支援サポートを受けることができます。
介護付き有料老人ホーム
介護付き有料老人ホームは、介護スタッフが24時間常駐し、食事・入浴・排泄など日常生活全般の介助や看護支援を受けられる民間の介護施設です。
た、介護度別の定額料金を払うことで、健康状態を維持・向上させるためのリハビリや機能訓練を受けることもできます。
看取りまで対応しているところが多く、終の棲家(すみか)として選ばれる方も多くみられます。ただし、手厚いサービスを受けられる分、月額利用料は高額になりやすい点に注意が必要です。
グループホーム・特別養護老人ホーム
グループホームは65歳以上、要支援2以上の認知症の診断を受けた方が、専門的なケアを受けながら生活ができるところです。
5~9人のグループを組み、スタッフからサポートを受けながら、家庭的な雰囲気のなかで共同生活をします。
可能な限り、洗濯や料理などの役割を担いながら生活するので、認知症の進行を緩やかにしながら、家族と暮らすような感覚で過ごすことができます。
特別養護老人ホームは、公的に運営される介護保険施設で、主に重度の要介護高齢者のための生活施設です。入所要件は65歳以上で要介護3以上が基本となっており、常に介護が必要な方が長期間暮らす「終の棲家」として位置付けられます。
介護スタッフが24時間常駐し、看護職員も配置されているほか、医師の定期的な往診や提携医療機関による医療支援も受けられる施設が多く、ターミナルケアまで対応可能です。
老後の住まいを選ぶ際に考えること
老後の住まい選びのポイントとして以下のような項目が挙げられます。
- 介護が必要であるか
- 快適に過ごせる住まいか
- 立地条件はよいか
- 予算に無理がなく資産価値があるか
- 安全性が高いか
介護が必要であるか
老後の住まいを選ぶ際には、介護の必要性があるかを判断することは大切です。介護の必要性があれば介護施設、もしくは外部の介護サービスと連携できるシニア向け分譲マンションなどを選びましょう。
快適に過ごせる住まいか
老後の生活を充実させるためには、快適な住まいであるかは重要です。介護が必要でなくても、食事や洗濯を毎日するのが困難な場合があります。
その場合、日常の手助けをしてもらえるサービスがあると便利です。また、バリアフリー設計であることや、部屋が手の行き届く適切な広さであることも考慮しましょう。
立地条件はよいか
立地条件はよく検討した方がよいでしょう。交通のアクセスや病院、スーパーが近くにあるなどの利便性の良さは重要です。
周辺に坂や階段が多いなど、移動の際に体への負担が多いと外出がおっくうになるため周辺の環境も考慮した方がよいでしょう。
予算に無理がなく資産価値があるか
老後の住まいを選ぶ際に、予算に無理がなく資産価値があるかは重要です。必要な予算では、たとえば以下の例が考えられます。
- 購入資金の額は適切であるか
- 家賃やローンは支払っていけるか
- 引越しや家具買い替え費用などもかかる場合がある
安全性が高いか
老後の住まいでは、バリアフリーであることは重要です。また、戸建てであればホームセキュリティへの加入、マンションであれば管理人がいるなど防犯対策があると安心です。
まとめ
老後の住まい選びは、まず介護の必要性を考慮する必要があります。自立して生活できる場合でも、バリアフリーであるなど高齢者が生活しやすい環境であることが大切です。
また、生活を楽しめることも重要であり、施設やサービスの充実したシニア向け分譲マンションの需要は今後増えることでしょう。