シニアの資産運用・資産形成の相談はどこがいい？

老後の生活を豊かにするため、シニア世代にとって資産形成や資産運用は重要なテーマです。しかし、「何から始めたらいいのかわからない」「どこに相談すればいいのか」と悩んでいる方も多いのではないでしょうか。

この記事では、シニア世代が資産形成について相談できる場所を、それぞれのメリット・デメリットと合わせてご紹介します。ご自身の状況や目的に合った相談先を見つける参考にしてください。

老後資金の相談先

老後資金の相談先には、大きく分けて「金融機関」「FP」「IFA」が挙げられます。それぞれどのようなアドバイスを受けられるのか解説していきましょう。

銀行

銀行はほとんどの人が利用しているため、身近な金融機関といえるでしょう。
銀行の窓口では、預金、各種ローンや融資だけではなく、老後のお金に関しても相談できます。

銀行の営業職員は、証券外務員や生命保険の募集人資格を保有していることがほとんどで、中にはFP（ファイナンシャルプランナー）の資格を保有している人もいます。

銀行に資産運用の相談をする際は、手数料のかかる投資信託やファンドラップ（投資家に代わって金融機関が資産運用・管理を行うサービス）を勧められる可能性がある点に注意が必要です。

証券会社

証券会社では投資に特化した資産運用の相談ができるため、老後に向けた投資による資産形成の相談ができます。
証券会社の営業職員も銀行の営業職員同様、証券外務員や生命保険の募集人資格を保有していることがほとんどです。

国債などのリスクが比較的低い金融商品から、株式などリスクが高い金融商品まで、さまざまな商品を取り扱っています。
保険を取り扱っている証券会社もありますが、ラインナップは少ないと言えるでしょう。

店舗型の証券会社では直接担当者に相談できるというメリットがありますが、提案される商品は手数料のかかるものが多くなる傾向があります。コストを抑えたいなら手数料の安いネット証券を利用するのがおすすめですが、対面での相談はできません。

FP（ファイナンシャルプランナー）

FP（ファイナンシャルプランナー）とは、幅広いお金の知識を備え、相談者の夢や目標がかなうようにサポートしてくれる専門家です。資産運用の相談だけでなく、家計の見直しやライフプランシミュレーションを希望する人はFPに相談するのも一案です。

ただ、サービス内容は相談業務がメインとなるため相談料がかかります。また金融商品の販売資格を持っていないFPも多く、その場合は具体的な商品の提案をもらえないという点にも注意しましょう。

IFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー）

IFAは、独立系ファイナンシャルアドバイザーと呼ばれる資産運用の専門家で、FPとの違いは金融商品が扱えるという点です。

IFAは銀行や証券会社、保険会社の経験者が多く、投資信託などが販売できる資格と保険の販売資格を保有しています。

資産運用からライフプランに合わせたリスク管理のアドバイスができる点が強みです。また、各金融機関から独立しているため、中立な立場でアドバイスしています。

銀行や証券会社のような異動がないため、同じ担当者に継続して相談したい人に向いています。

各相談先のメリット・デメリット

まとめ

シニアの資産運用は「資産を増やす」のではなく「資産寿命を延ばす」という意識を持ち、安定的に運用することが必要です。また、資産運用を成功させるためには、「ご自身にとって最適なポートフォリオを構築する」ことが非常に大切です。ポートフォリオ事例もご紹介しましたが、運用のゴールによって適したポートフォリオは違ってきます。

資産運用のゴールが同じだったとしても、「積極的に運用したい」「ある程度リスクをとりつつ資産を増やしたい」「できるだけリスクを取りたくない」というように人によってニーズはさまざまです。ご自身だけで最適なポートフォリオを決めるのが難しい場合は、資産運用のプロに相談するのも一案です。個人の状況に合わせて最適なポートフォリオを提案してもらいたい方は検討してみましょう。