【年金だけでは不安な方へ】新NISAで始める「老後資金の延命術」

Gライフリンク編集部

中高年の暮らしや相続・遺産に関する専門メディアの編集部で主にコンテンツSEOの企画・設計を行う。

公的年金は老後の生活の柱ですが、昨今の物価上昇や社会保険料の負担増を考えると、年金だけでゆとりある生活を送るのは至難の業です。不足分は貯蓄を取り崩して補うことになりますが、通帳の残高が毎月減っていくのを見るのは、精神的に大きなストレスとなります。

そこで提案したいのが、新NISAを活用した「老後資金の延命術」です。これは、資産をリスクに晒してハイリターンを狙うことではありません。「資産が減るスピードを極限まで遅くし、寿命よりも資産を長生きさせる」ための守りの戦略です。

「人生100年時代」と言われる今、多くの人が抱える最大の不安。それは「死ぬまでにお金が尽きてしまわないか」という恐怖ではないでしょうか。

そこで提案したいのが、新NISAを活用した「老後資金の延命術」です。これは、資産をリスクに晒して大儲けを狙うことではありません。「資産が減るスピードを極限まで遅くし、寿命よりも資産を長生きさせる」ための守りの戦略です。

1. なぜ「貯蓄だけ」では危険なのか？

「投資は怖いから、現金で持っておくのが一番安全」かつてはそれが正解でした。しかし、インフレ（物価上昇）が続く現在、その常識は崩れつつあります。

例えば、インフレ率が年2%で推移した場合、現在の1000万円の価値は、10年後には実質約820万円、20年後には約670万円にまで目減りします。「何もしないこと」自体が、資産を目減りさせるリスクになっているのです。

この「見えない減少」に対抗し、資産寿命を延ばす唯一の方法が、お金にも働いてもらい、インフレ率以上の利回りで運用しながら取り崩すことです。

2024年から始まった新NISAは、まさにシニア世代のための制度と言っても過言ではありません。その理由は大きく3つあります。

非課税期間が無期限 従来のNISAとは異なり、一生涯非課税で運用できます。80歳になっても90歳になっても、利益に対して税金（通常約20%）がかかりません。
売却が自由 iDeCo（個人型確定拠出年金）のように受取年齢の制限がありません。急な入院や介護費用が必要になった時、いつでも現金化できます。
「成長投資枠」での配当金戦略 年間240万円までの「成長投資枠」を使えば、個別の高配当株やETF（上場投資信託）を購入し、非課税で配当金を受け取り続ける仕組みが作れます。

シニア世代の投資で最も重要なのは、暴落に耐えられないようなハイリスクな商品を避けることです。ここでは、老後資金を延命させるための2つの王道パターンを紹介します。

これは、元本（株そのもの）を取り崩さず、そこから生まれる「配当金（分配金）」を受け取って生活費の足しにする方法です。

手法: 日本や米国の「高配当株ファンド」や「連続増配株」を購入します。
メリット: 資産を売却する手間や、「売って資産が減る」という心理的苦痛がありません。年に数回、自動的に口座にお金が振り込まれるため、「第2の年金」として実感しやすいのが特徴です。
目標: 年利3〜4%程度の配当利回りを狙います。例えば新NISAで600万円運用すれば、月額1.5万〜2万円程度の不労所得が非課税で手に入ります。

こちらは、世界中の株式に分散投資する投資信託（オルカンやS&P500など）を購入し、運用しながら少しずつ売却する方法です。

手法: 「全世界株式」などの低コストなインデックスファンドを購入し、毎年資産の「4%」など決まったルールで売却（取り崩し）します。
メリット: 世界経済の成長を取り込めるため、資産が長持ちする確率が最も高いとされています（米国のトリニティ・スタディ等の研究に基づく）。
注意点: 暴落時にも淡々と売却する必要があるため、少しメンタルの強さが求められます。現在は楽天証券やSBI証券などで「自動売却サービス（定率売却）」があるため、これを設定すれば感情を挟まずに実行可能です。